リップルコイン(Ripple)について!今後や将来性は!?

Ripple(リップル)は、2004年に Ryan Fugger によって考案された決済プロトコルです。

P2Pの分散型ファイル共有ネットワークの eDonkey の創設者でビットコイン取引所の Mt.Gox の創業者としても知られるジェド・マケーレブ氏は、2011年にビットコインの仕組みを応用した Consensus Ledger を考案し、デイビッド・シュワルツ、アーサー・ブリットと共に Consensus Ledger の実装を開始しました。Ripple(リップル)は仮想通貨の1つで、2012年にアメリカで開発が着手されました。

2012年にフィンテック業界のイノベーターとして知られるクリス・ラーセンがジェド・マケーレブ等のチームに合流、そしてライアン・フッガーとの話し合いの結果、Rippleプロジェクトの指揮権がクリス・ラーセン等のチームに譲渡され、Rippleプロトコルと Consensus Ledger の統合が行われました。その後、BitcoinJSの創始者でビットコイン・コミュニティのリーダーの一人としても知られるステファン・トーマスにより改良が加えられ、現在の Ripple の原型である Ripple Consensus Ledger(RCL)が誕生しました。

リップル(XRP)の特徴

リップルというのはプラットフォーム、つまり技術そのもの、もしくはそれを開発したRipple社のことを指していて、通貨自体は「XRP」という単位で表されます。他にもリップルリップルコインとも呼ばれています。仮想通貨リップル(Ripple・XRP)とは、送金/決済に特化した仮想通貨、デジタル資産です。このXRPは2013年12月22日に「XRP Ledger」にて発行されました。ビットコインにおいてのブロックチェーンにあたるものがこのXRP LedgerはXRPの動作に関わるものになります。

その他大きな特徴を5つ
  1. 最速を誇るリップル取引スピード
  2. スケーラビリティについて
  3. 内外為替一元化コンソーシアム
  4. インターレジャープロトコル(ILP)について
  5. コスパの良さから世界中の銀行が注目している
発行枚数
発行枚数は1000億XRPで、プログラム上これ以上追加発行されることはありません。最小単位は0.000001XRP(小数点以下第6桁)で、0.000001XRPのことを「1 drop」と表します。つまり1XRPは100万dropsに当たります。

リップルの本来の目的は国際送金ではない!

よく銀行の国際送金をより便利にすることが目標と思われがちですが、リップルの最終的な目標は、「価値のインターネット(Internet of Value、IoV)」を実現することです。「価値のインターネット」とは、普段我々がインターネットのメールやSNSを用いて意思疎通ができるように、価値の移動についても国をまたいで手軽で、迅速に、しかも低コストで行えるようにする、という構想です。ですから、送金/決済に特化した通貨となっています。

国際送金をより便利にすることで土台を作りその先へつなげるためだと言っています。そのような意味で国際送金市場は最も価値が集中している市場の一つであるため、真っ先に解決すべき点だったと言えます。デジタル資産(Digital Asset)という名称は、Rippleを開発している企業、Ripple社がXRPのことを呼称する際利用している呼び名です。

「XRP」だよ!「REP」ではないよ!

リップルの通貨の単位は「REP」ではなく、「XRP」です。Coincheckにあったこの2つの通貨の見分けがつきませんでした。一時期間違えて購入され「REP」が爆上げ!なんてこともありましたね。

リップルの性質と採掘(マイニング)

リップルは送金/決済に特化した通貨であると話しましたが、送金するだけならビットコインやイーサリアムでも可能ですよね。ここに他の仮想通貨とは大きく性質が異なる理由があります。

ビットコインは最初自由に第三者を信頼しなくとも低コストで国をまたぎ送金を可能にするという目的の一つとして作成されました。今では手数料が高騰し、送金速度も遅くなり、認証者が一部の地域(主に中国等)に偏ってしまっております。

手数料が高騰すれば手数料を得ている認証者(マイナー)が利益をたくさん得られるので、もっと送金手数料が安くなる仕組みがあっても採用が進んでいません。これは特定の管理者がいないために、誰かの一存で改良を行えないのが原因です。

イーサリアムは様々なシステムを第三者を信頼しなくても契約を結び、それをプログラム的に確実に実行してくれるという、スマートコントラクトを実現するために作られました。現段階では主に、数百種類にも及ぶ仮想通貨の発行・維持方法として利用されています。

「PoW」と「RPCA」って?

最近ではICOの購入の為に使用され、話題のICOが出てきてしまうと、ネットワークの遅延が発生したりしています。この二つの通貨は、どちらもPoW(Proof of Work)という認証方法(マイニング方法)でネットワークを維持しており、送金の処理能力や速度は限界があります。

PoWは、世界の人々がパソコンの処理能力を用いて難しい暗号を解くことで、様々な処理の正確性を担保しています。現在PoWはいくつかの問題点を抱えており、その送金処理性能に限界があり、処理速度やネットワークの維持に関して不安定であるということです。


またPoWは電力が多く消費するので、エネルギー問題も発生しております。一方リップル(Ripple)では、二重支払いの防止をサトシ・ナカモトによって考案された Proof-of-Work(PoW)ではなく、新たに開発されたコンセンサスと呼ばれるRipple Protocol Consensus Algorithm(RPCA)という認証方法を採用しています。

リップル(Ripple)社独自のマイニング方法

RPCAは、Ripple社が選んだ企業や団体が、バリデーター、検証者となってRippleネットワークの処理、認証を行なっています。アルゴリズムを使って行うため、ビットコインの致命的な弱点であるスケーラビリティや先ほど述べた消費電力といったエネルギー問題を克服しています。
よくRippleはProof of Consensus(PoC)を採用していると言われることがありますが、正式にはRPCAです。日本でしかPoCとは呼ばれていないのですが、日本のWikiやTwitterなどで誤った知識が広まったようですね。

一般的にRPCAのことを説明する場合は、XRP Consensusや、XRP LCPと呼ぶのが正しいようです。

XRP Consensusを採用した理由
囲みの中の文章
上記の「PoWの処理能力の限界や、不安定さ」にあります。「メールのように価値の移動も行える」ことを目標としている価値のインターネットを実現するには、どうしてもPoWでは実現不可能でした。
XRP Consensusでは、認証に暗号を解くという作業をする必要がなく、上記の検証者がそのトランザクション(送金のこと、契約)について許可を出せば認証が通るためパソコンの電気代が最低限に抑えられ、また、XRPの送金手数料は誰かの利益になっているわけではないので、送金を低コストで、しかも迅速にすることが可能となっています。

また、上記のように特定の管理者がいないビットコインとは違い、リップル社という技術面での管理者がいることによって改良も素早いですし、ネットワークが安定して運用されるというメリットがあります。
何しろ営利目的で運営されているので、マーケターや技術者は優秀な人材ばかりです。また、ビットコインと比較して決済が高速(数秒)であり、現在のところセキュリティホールは発見されていません。

リップルのXRP/USDまたはXRP/JPY建てのリアルタイムチャートです。


リップル(XRP)の時価総額

リップルにおける問題点

利便性を話してきましたが、その代償として分散化されている、という性質も失われてしまいました。つまり中央集権的であるということです。

Ripple社が管理、開発を行っていますので、何かRipple社に異常が起きた場合(例えば倒産するなど)、Rippleネットワークが機能しなくなるのではないか?という心配があります。

そもそも、中央集権的なシステムはあまり好まれません。仮想通貨またはブロックチェーンは中央集権を分散型に変えるために生まれました。

現在Ripple社はなるべく分散化させていけるように努力しています。様々な銀行や有名企業や団体が、仮想通貨取引所などにネットワークを管理するバリデーター(妥当性確認。検査・分析の方法やその作業プロセスなどが適切であるか科学的に検証すること。)になってもらい、Ripple社が管理しなくてもネットワークを動かせるようにしようとしています。

現段階においてもXRP LedgerはRipple社のサーバーで管理しているわけではなくバリデーターが管理しているので、Ripple社が突然消滅してもXRP Ledgerは動き続けます。

最終的には
Ripple社の管理下(中央集権)に置かず、完全に切り離されて単独で動き続けるシステムとなっていくビジョンとなっております。現在は完全にRipple社と切り離すことは不可能ですが、Rippleは中央集権の方面に向かっているというよりは分散化し、みんなが利用する技術として非中央集権寄りになってきていると言えるのではないでしょうか?

大手メガバンクをはじめ進むリップル導入

日本国内では、SBI Ripple Asiaの内外為替一元化コンソーシアムに参加しているネット銀行をはじめ、
・みずほ銀行
・三菱東京UFJ銀行
・三井住友銀行
・ゆうちょ銀行
・りそな銀行を含む大手金融機関が2016年から続々と Ripple の採用を表明し、金融機関向けエンタープライズ製品への Ripple の統合が進められています。

2017年8月19日現在、61の国内金融機関が Ripple を利用した送金インフラの構築を行うための『内外為替一元化コンソーシアム』銀行間送金アプリのサービスの提供に参加しています。

SBI Ripple Asiaとは、SBIとRippleが共同出資した子会社で、日本及びアジアでの価値のインターネット実現に向けて設立されました。

今まで平日の銀行にもよりますが、15時までにしか他行への送金は反映されませんでしたが、このアプリによって24時間365日他行への送金が反映されるようになります。

リップル社ロンドン支部のジェネラルマネージャーを務めるマーカス・トリーチャー(元SWIFT取締役)によれば、SWIFT(国際銀行間通信協会)も自社のラボで Ripple の試験を行っており、同氏は2016年9月に英国 CHAPS の取締役に就任しました。

また、リップル社の会長を務めるクリス・ラーセンは、2017年3月に IMF のアドバイザーに就任しました。Rippleを統合した送金システムの本格的な稼働を控え、2017年に入ってから国内外の新聞やテレビニュースでも Ripple が取り上げられる機会が増えてきています。

既に開始されている海外送金

2018年6月12日現在、日本ータイ、米国ーメキシコ、シンガポールーインド、インドーアラブ首長国連邦の間で金融機関による Ripple を利用した国際送金が既に開始されております。

また、クレジットカード大手のアメリカン・エキスプレスも、米国ー英国間で Ripple を利用した事業者向け国際送金サービスを開始することを発表しました。

金融機関の Ripple 採用が進むにつれて内部通貨の XRP への関心も高まり、2017年12月から主要メディアが大きく取り上げ始めています。

2018年1月には、Ripple の XRP が時価総額でビットコインに次いで世界第2位に躍り出ました。突如現れたゲームチェンジャーに、世界中の大手メディアからの取材が殺到しています。

これらの問い合わせに対し、リップル社CEOのブラッド・ガーリングハウスは、国際的な送金事業者5社のうち3社が2018年中に XRP を利用した国際送金を開始することを明かしました。

 

リップルコインの今後の活躍に期待大

現在Rippleは既にいくつもの銀行間のクロスボーダー送金に関するソリューションを提供しております。

このソリューションは多くの仮想通貨を支えているブロックチェーン技術を用いて構成されています。Ripple社が提供しているxRapidがこのブロックチェーンに当たります。これは、成長途中の市場で事業を展開する企業向けのプロダクト方法となります。XRPを介して送金をすることでより簡単にコストを抑えて送金することが可能になります。

Ripple社のCEOを務めるBrad Garlinghouse氏は2019年末までに多くの金融機関がRipple社のクロスボーダー送金ソリューションを採用すると発表しております。

今後のリップル(XRP)
価格が上昇し1000円、または1万円になる日も、そう遠い未来の話ではないかもしれません。中身を伴った価値を手に入れる可能性があります。それによってXRPの価格も大きく変動する可能性があるので、リップルの今後の動きに期待しましょう!
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